転職で給料は下がる？ リアル体験談とデータから紐解く転職給与事情

転職で給与が下がると不安なときは体験談でメリット・デメリットの確認をしよう！

転職したいけど給料が下がるかもしれない、給料とやりたい仕事どっちを取るべきか悩んでいる、など転職先の給料に関する悩みを持つ人は少なくありません。

「給料が下がってもやりたい仕事に就けるのであれば問題ない」と思ってはいても、生活と給料は切り離せないのが現実。経済的な問題にどう折り合いをつけるか、踏ん切りがつかない人もいるのではないでしょうか。

そんなときは、給料が下がっても転職をするべきか、現職に留まるべきかを客観的に判断し、メリットとデメリットを把握したうえで決断をすることをおすすめします。

この記事では実際に転職経験者の体験談をもとに、どのように決断をするべきかや、給料を下げない対策などを解説していきます。

転職と給料が上がる・下がるにまつわる転職経験者の本音

まずは、転職経験者に実際に直面した給与が上がる・下がる問題に関する体験談を聞いてみました。

給与が重要か、仕事が重要かなどは人によってさまざまですが、転職する・しないをどのように決断したか、リアルな意見を募ったので、一緒に見ていきましょう。今の自分と同じ悩みに直面した転職経験者の話もあるかもしれませんよ。

ぶっちゃけ給料とやりたいことのどちらが大事？

やりたい仕事ではあるけど、給料が低くなることで悩んでいる人もいるのではないでしょうか。ここでは転職経験者に「お金が大事かやりたいことが大事か」を率直に聞いてみました。

現在の仕事に対してネガティブに感じている人は、お金よりもやりたいことを叶えて環境を変化させたいと考えている人もいるようですね。

ほかにも、やりたいことができたり、プライベートの時間を増やせたりするなどのメリットがあれば、多少給与が下がっても転職を選択するという意見の人もいました。

転職経験者は転職して給料が上がった？ 下がった？

次に、転職をしたことで給与が上がったのか、下がったのか、ほかではなかなか聞けない実態について教えてもらいましょう。

ただ単に給与が下がったという人もいれば、賞与やインセンティブ制度など、企業の給与制度が変化したことによって給与の額が変わったという人もいるようです。

転職で給料が下がるとわかったときどうやって決断した？

転職先の給与が今よりも下がるとわかったとき、どのように転職する・しないを決断したのかを教えてもらいました。

今まさに給与が理由で転職をするべきか、現職に留まるべきかを迷っている人は、経験者のリアルな意見を参考にしてみてくださいね。

転職先の給料が下がっても「転職して良かった」と感じた成功談は？

もちろん、その人の幸せを決定するのはお金だけではありません。転職先の給与が低くなっても、転職を決断して良かったと感じる人ももちろんいます。

給与よりも働き方を優先した人や、自分のやりたい仕事に就けた人が感じた「転職して良かった」という経験談を聞いてみましょう。

転職先の給料が下がって「失敗した」と感じたエピソードは？

給与だけが人生の良い・悪いを決める要素ではありませんが、それでも生活とは切り離せないもの。

ここでは、転職先の給与が減ったことによって感じる、不安やトラブルについてのリアルな体験談を教えてもらいました。

転職をすると給料が下がる可能性は？ 実際のデータと給料の傾向

実際に給料が下がると言っても、どれくらいの割合で、どれくらいの額の減少なのか、全体像を掴むためにも転職の給与にまつわるデータを確認しておきましょう。

ここから先は厚生労働省が提示している令和3年雇用動向調査結果の概況のデータを参考に、転職後の給与や満足度について紹介していきます。

転職で給料が下がるのは全体の3割程度

令和3年におこなわれた調査で、転職者の給料の変動を見てみると、前職の給料と比較して給料が「増加した」という人は34.6％、「減少した」と回答した人は35.2％でした。

さらに、「減少した」と回答した人の中で、前職の給料から1割以上の減少だった人は26.3％となりました。転職者のうち、3割程度が給料が下がる経験をしていることがわかります。

転職理由

そもそも、転職を選んでいる人にはどのような背景があるのでしょうか。ここでは、転職を選んだ人が、どのような理由で前職を離れることにしたのか、男女別の転職理由をランキング形式で紹介します。

性別や年齢によって現職を退く決断をした要因はさまざまですが、「個人的な理由」という選択肢を除くと「定年・契約期間の満了」が一番多く、次点は男性は「職場の人間関係が好ましくなかった」、女性は「労働時間、休日等の労働条件が悪かった」となっています。

転職時の面接で「転職理由」を聞かれたらなんと答えるのが適切か、悩んでいる人は以下の記事を参考にしてみてくださいね。
面接で転職理由を聞かれたら？ 転職成功者のリアル回答を大公開

転職時の年齢が上がると転職先の給料が下がる可能性が高くなる

転職時の年齢と、給料の上がる・下がるには関係があるのかも見てみましょう。ここでは、転職時の年齢別に、給料が「減少した」と回答した人の割合を紹介しています。

このデータによると、転職のタイミングが50～54歳以上になると、転職先の給与が「減少した」という回答が3割を超え、60歳以上になると、給料が減る割合がぐっと上がることがわかりますね。

このように、45歳以上で転職をする際は、その後の年齢が高くなればなるほど、転職先の給与が下がりやすいということがわかります。

転職によって給料が下がる6つのケース

ここまでは転職における給料の話題について、具体的なデータを取り上げながら解説してきました。もちろん、転職の目的は人によってさまざまです。給料を重視するか、やりたいことを重視するかによって転職後の満足度は変化します。

転職後の給料は、仕事内容や役職の違いなど、さまざまな要因が組み合わさることで変化します。そのため、給料以上に手に入れたいものがある場合は、ある程度の妥協が必要なケースも。

給与が下がるのは仕方ないことなのか、それとももっといい条件があるのかと悩んでいる人に向けて、ここからは転職で給与が下がる6つのケースについて解説していきます。

①異業界・異業種への転職

未経験で現職とは異なる業界・業種に転職する場合は、転職先の給料は下がりやすいと言えます。

転職活動では前職での経験やスキルが評価されやすいため、即戦力となる実績がない場合は前職の給料よりも低い条件で採用される可能性が高くなります。

言ってしまえば、キャリアもスキルも0の状態から新しいキャリアをスタートさせることになるため、現職の給料から大幅アップ、というケースは稀でしょう。

同業界・同職種へ転職すると給料は上がるの？

②大手企業から企業規模が小さい企業への転職

近年、従来の年功序列制度や終身雇用の安定性が不安視される声もある中で、より自由な社風で働きたい、スピード感のある昇進を目指して企業規模の小さい会社に転職する人も増加しています。

しかし、ブランドとしての力が強い・競合他社が少ないという特徴を持った大手企業は福利厚生や評価制度が整っている傾向にあるため、中小・ベンチャー、小規模なスタートアップの企業に転職をする場合、入社直後の給料は以前よりも下がってしまうかもしれません。

ただし、大手企業にありがちな年功序列の風潮は弱く、活躍に応じてすぐにポストに付ける可能性が高いという点では生涯年収が跳ね上がるタイミングが来ることもあります。

③役職・ポジションが変化する転職

仕事への責任が増えるため、給与に役職手当を付ける企業も多くあります。そのため、役職が下がる、一般職からのスタートになる転職の場合は給料が下がる可能性があります。

また、企業ごとに役職の意味合いや立場は異なるため、「同じ名前の役職に就けると思っていたら実態は違った」「自分の役職がほかの企業には存在しなかった」というケースには要注意です。

④賞与や評価制度が異なる企業への転職

企業ごとに賞与の支給額や評価制度は異なるため、月給が同じ水準だったとしても基本給以外の面で差がつくこともあります。企業ごとに評価基準・評価の厳しさも異なるため、前職で評価されていたことが転職先では通用しない、というケースも存在します。

成果によって給料とは別に報酬を支給するインセンティブ制度を導入している企業や、そもそもの給与水準が高いと言われている業界など、前職の給与水準が良かった人は、転職先の評価が厳しくなかなか昇給のチャンスがないと苦しむ場面もあるかもしれません。

⑤残業時間が少ない企業への転職

残業代ありきで給与が成り立っていた人は、残業が少ない企業に転職すると給与が下がる傾向にあります。

注意しなくてはいけないのが「見込み残業代」という制度です。あらかじめ規定の金額を基本給に含めて支給している企業もあるため「基本給に加えてこれだけの残業代があれば高収入だ」と思っていると、実は残業代が支給されないなんてケースも。

事前に、残業代が別途支給されるのか、あらかじめ支給されているのか、残業はどれくらい発生するのかを事前に調べておきましょう。

残業代を含めることで希望給与が叶った人の体験談

⑥地元や地方の企業への転職

主要都市に比べると、地方での給与水準は低い傾向にあり、拠点を変えるような転職の場合は給料の低下につながることもあります。

そのため、転職先が地方や地元ならではの企業や、大手企業の支店などでない場合は、給与が低くなる可能性が高いでしょう。

近年では地方や出身地で働ける企業に転職する、「Uターン」「Iターン」と呼ばれる就職を選択する人もいます。都市部と比較して物価が安いというメリットはありますが、環境の変化や移住に費用がかかることがあるため、生活が成り立つか一度確認しておきましょう。

Uターン・Iターンについて気になる人は、この記事でメリット・デメリットを確認してから動きだしましょう。経験者からの貴重なアドバイスも紹介しているので、参考にしてくださいね。
Uターン・Iターンの良し悪しとは｜仕事や生活を体験談から徹底解剖

転職で給料が下がるとわかったら？ 転職を決断する前に見直すべきポイント5選

転職先として魅力的に思える仕事や企業が見つかっても、今よりも給料が下がってしまうと分かると、どうしても迷ってしまいますよね。しかし、給料のことばかり考えて踏みとどまってしまったら、もうチャンスが来ないかも……と不安になることもあるでしょう。

どんな決断をするのかはあなた次第ですが、冷静に状況を確認してから意思決定したほうが、納得感のある選択につながりやすくなりますよ。

ここからは転職先の給料が今よりも下がる、という状況で迷った時にチェックしたいことを5つ紹介していきます。

①給料が下がっても環境を変えて働きたいか

仕事の環境を変えることは、まだ見ぬ自分の可能性を試したり、新しいチームメンバーとの交流から刺激を受けたりと、得られるメリットも多くあります。しかし、給料が下がることと引き換えに、今の仕事の環境を変える必要があるのかを見直しましょう。

「なんとなく」の気持ちでむやみに転職を実行してしまうと、転職後の生活で経済的に苦しい思いをすることもあるかもしれません。環境を変えることで自分が得られるメリットと、給料が下がることによって発生するデメリットを天秤にかけて吟味しましょう。あとで生活が立ち行かなくなり、結局また転職が必要、というループに陥るケースもあります。

転職を考えている人の中には、「今の仕事がなんとなくしっくりこない」という人も、「今すぐにでも環境を変えて働きたい」という人までさまざまです。どうして今の自分に転職が必要なのか、転職の軸や必要性を見直してから決断しても遅くはありませんよ。

②転職先で給料が上がる見込みがあるか

働き始めの給料が下がっても、ゆくゆく昇給の見込みがあるのなら問題ない、と考える人もいるでしょう。特に、転職先がベンチャー企業や成果主義の風潮があるのであれば、自分の頑張り次第で給与が跳ね上がる可能性もあります。

また、転職先の評価制度によってはすぐに評価を受けられる可能性もあり、さらに即戦力としての採用なのであれば、幹部候補としてスピード感のある昇進も期待できます。

評価制度については事前の企業研究で情報収集することが効果的です。評価の基準が何なのか、査定を受けられるのはいつ頃になるのかをあらかじめ確認しておきましょう。

③生活水準が下がることを受け入れられるか

すでに高い給与水準で生活をしている人は、生活水準を落とすことをどこまで許容できるかを考えておきましょう。一般的に、現在の給料や年収の1割程度が減額の許容範囲と言われています。しかし、これはあくまで目安の限度額なので、「1割減るから転職しない」とすぐに判断するのではなく、一つの基準として捉えましょう。

また、給料が減少することによって、結婚や住居の購入、自家用車の購入など、今後のライフイベントに制限がかかる可能性があります。

もし転職前の生活水準を落とすことに妥協できない人は、現在の給与の3〜5カ月分を貯金し、資金を貯めてから転職活動をおこなうなどの対策をおすすめします。どうしても今の生活を維持したいということであれば、転職をしない決断をするのも一つの手段です。

④転職後の給料で税金や維持費が支払えるか

転職後に考えなくてはいけないのは生活水準だけではありません。注意しなくてはいけないのは税金や今の生活を成り立たせている維持費についてです。

自治体が管理する住民税などは、前年の給与を基に算出されます。そのため、転職後に給与が下がったからといって、税金の額も少なくなるというわけではありません。また、すでに購入している住居や自家用車にローンを組んでいるなど、継続的に支払い義務が発生する費用を賄えるかの計算は必須です。

⑤転職先で身に付けたいスキルややりたい仕事があるか

「やりたい仕事をとるかお金を取るか」という問題ではありますが、その仕事を今の会社で実現することが不可能なのか、転職をしないと携われない仕事なのかを客観的に評価しましょう。

給与が下がってもやりたいと思える仕事であれば、思い切って飛び込んでみるのも一つです。ただし、もし自分のやりたい仕事や身に付けたいスキルが今の環境でもできるのであれば、もしかしたらやりたいことを実現することが目的なのではなく、ただ環境を変えたいだけなのかもしれません。

転職後に「やっぱり給与が良い企業の方が合ってるな」と思っても、前の企業に戻ることは困難です。本当に転職先でなくてはいけないのか、客観的に状況を見てみましょう。

給料が下がっても実現させたい目的は何でしたか？

転職後に給料が下がる場合に申請が可能な手当

どうしても給料に関する不安がぬぐえないという人は、転職時に国から受給できる補助金制度を利用するのも一つの手段です。

雇用や再就職の際に受けられる補助の中に「失業手当」ということを聞いたことがある人もいるかもしれません。正式名称は「雇用保険の失業等給付の基本手当」とされ、雇用の継続が困難となる状況に陥った際に生活の安定を図る目的で給付される手当のことです。

この「失業等給付」にふくまれる制度から、転職の際に利用できる補助や、転職先の給料が前職よりも下がる場合のみ申請が可能な支援制度を2つ紹介します。

参考：
厚生労働省／失業等給付について

再就職手当

再就職手当とは、失業後なるべく早い段階で再就職することを支援する目的で支給される手当のことです。

失業後すぐに再就職すれば支給されるものではなく、一度「失業している状態である」と認定を受け、雇用保険の一部である「基本手当」の受給資格を満たしている必要があります。

ほかにも受給に際して、厚生労働省が提示している8つの条件をすべて満たす必要がありますが、受給できた場合は再就職先の給与と、再就職手当の2つを収入として得ることができるため、生活への不安を軽減することができます。

参考：
厚生労働省／就職促進給付
厚生労働省／再就職手当のご案内

就業促進定着手当

前に説明した「再就職手当」を受給した人が受給資格を得られるのが「就業促進定着手当」です。これは、再就職に成功した人が就職先に定着することを目的に支給される手当のことです。条件として、再就職先での6カ月間の賃金が、転職前の給料よりも少ないことが提示されています。

この就業促進定着手当は「再就職手当」を受給した人に受給資格があるため、「就業促進定着手当」のみの受け取りはできません。また、受給するまでに数週間期間が空くため、それまでは転職先に勤務し続けていることが必要になります。

参考：
厚生労働省／就職促進給付
厚生労働省／就業促進定着手当申請案内リーフレット

国からの補助を受けた経験はありますか？

転職活動中に収入が得られないと不安を感じる人は、働きながら転職活動を進めていくことで経済的な不安を軽減できます。具体的な方法はこちらの記事でチェックしてみてくださいね。
働きながら転職を経験した先輩に聞く！ 仕事と転職活動を両立するコツ

転職で給料が下がる可能性を低くするための対策

ここまでは、転職する際の給与によって申請可能な補助制度について解説してきました。どうしても自分のしたい職に就きたいという人は、転職前に申請してみるのがおすすめです。

また、転職で働く環境を変えたいけれど給与を下げるのは避けたい、という人に向けて、転職先の給与に関する対策を紹介していきます。

転職の目的と優先順位をはっきりさせる

給与に関係なく「やりたい仕事をする」「未経験でチャレンジがしたい」と考えているけれど、いざ転職活動をすると給与が下がることが気になってしまう場合は、転職の条件や優先順位をはっきりさせる必要がありま

す。

もし、やりたい仕事ができるのに給与面でかなり悩んでいるのであれば、「やりたいこと」よりも「給与」の方が優先順位が上なのかもしれません。

どうして転職をする必要があるのかを明確にすれば、給与に対する見方も変化する可能性があります。そもそも給与が重要で転職の選択をするのか、やりたいことに挑戦するための転職なのかをはっきりさせ、自分の納得感を醸成するために向き合う時間を作りましょう。

今の仕事を辞めるべきか・続けるべきか迷っている人は、以下の記事の体験談を参考にしてみてください。この記事では仕事を変えるタイミングや、その見極め方について解説しています。
仕事の辞めどきを冷静に見極める5ステップ｜リアル体験談付きで解説

給料の妥協ラインを設ける

「年収が下がるから転職に踏み出せない」と、極端に経済的な面にばかり目を向けてしまうと、無意識のうちに自分の可能性を狭めてしまいます。

「年収が下がる」という抽象的な見方ではなく、「ひと月の給与が大体〇〇円程度になる」と月単位での計算をしたり、「ここまでの減額なら妥協できる」と自分の中で許せるラインをあらかじめ決定し、転職活動の軸にしてみましょう。

一般的には、現在の給与の手取りから1割減った給与になると、生活水準に影響が出やすくなると言われているため、迷った人は「1割減まで」と基準を設けることをおすすめします。

現職と同じ業界や同じ職種に転職する

給与額を下げたくない場合、現在の仕事の業界・業種と同じ、もしくは似通っている企業を選ぶことで対策が可能です。

新卒での就職活動と異なり、転職活動では自分のこれまでの経験や実績を武器に、希望の給与額で交渉をすることも可能です。そのため、これまで培ったスキルを活かしやすい同業界・同業種への転職であれば、それだけ転職先からの期待値も高くなり、給与アップが狙えます。

「現在の仕事は気に入っているけど、働く環境を変化させたい」「年収アップだけを目的に転職活動がしたい」という人には効果的な手段です。

成長性のある業界や業種にチャレンジする

仕事内容を変化させたいという人は、成長性のある業界・業種へ視野を向けるものおすすめです。というのも、将来性のある業界には中長期的に需要が見込まれ、業界としての安定性や拡大の可能性が高いことから、社員の待遇が良くなりやすい傾向にあるからです。

そのため、働き始めの給与が低くても、将来的な給与の上がり幅が大きい、活躍による昇格・昇進のスピードが早い、などの点で恩恵を受けられる人もいるでしょう。

企業研究で評価制度や労働条件を調べておく

企業研究で給与体制や賞与、残業時間について念入りに調べておくことも重要です。

企業によって査定にかかわる評価の回数が異なったり、賞与として支払われる額に差があったりと、会社からもらえる金額は月の給与額だけで判断できるものではありません。

たとえば、月給20万円の企業Aと、月給25万円と書いている企業Bであれば、後者の企業Bの方が条件が良く見えますよね。しかし、実は企業Aでは残業代が別途支給され実際の給与は28万円ほどに、企業Bは25万円の中に「見込み残業代」としてすでに残業代が含まれている額だったとしたらどうでしょうか。

ほかにも企業Aでは評価の回数が多く活躍できれば昇給がしやすい、企業Bは企業Aよりも賞与の額が1カ月分高い、とたくさんの条件を見比べて、給与の高い・低いを判断する必要があるため、情報収集を怠らず求人情報の確認をおこないましょう。

事前に給料の交渉をする

転職活動では希望の給与・年収を企業と交渉しながら進めることが可能です。この相談は個人でももちろん可能ですが、就職エージェントを利用している場合は、エージェントが企業との仲介をしてくれる可能性もあります。年収を下げたくない人は、あらかじめ給与の交渉をおこなうことで金銭面のギャップを少なくすることができます。

また、そもそも金額の交渉が可能かどうかがわからない場合は、人事との面談の場でそれとなく話題に出して探るのも手段の一つです。

面接で「希望の年収額を教えてください」と質問される可能性もありますが、そこで求人票とかけ離れた額や、本当に希望する額を答えてしまうと「年収が理由で弊社を志望している」「求人票を確認していない」という評価につながる可能性もあります。

あらかじめ給料に関する交渉が可能か、可能な場合はどれくらいの範囲で希望を出すのが適切かを情報収集してから面接に臨みましょう。

転職後の給料を下げないようにできることを教えてください

転職で給与が下がることが不安なときは転職の目的をしっかり確認して決断しよう

ここまで、転職経験者のリアルな意見をもとに、給与が下がる可能性が高い転職のパターンや、実際に転職先に就職をするべきか・しないべきかの判断基準などについて解説してきました。

「給料が下がるから転職しない」と決めつけてしまうと、自分の選択肢やチャンスを狭めてしまったり、「やりたいことをするならお金は二の次」と踏み出したら生活が立ち行かなくなってしまったりと、給与とキャリアのバランスに悩むことは多々あるでしょう。

しかし、転職の目的はお金だけではないはず。目の前の条件だけで判断するのではなく、転職する理由をはっきりさせた状態で意思決定ができるよう、転職の軸や条件の優先順位を明確にしてキャリアを選択していきましょう。