初任給とは？ 基本給との違いや高い企業の特徴を体験談とともに紹介

実は誤解されがちな初任給とは？ 先輩の情報も参考に正しく知ろう！

就活をするうえで「できるだけ初任給が高い企業に行きたい」という人や、「初任給を最重要視しているわけではないけれど、やっぱり大切な要素だ」と思う人もいるでしょう。しかし、この「初任給」というワードを実は誤解している人も多く、入社後に「思ったより少なかった……」という状態になってしまうこともあるのです。

今回は、初任給に関する具体的な内容を知らない人や、誤って認識していないか不安な人へ向けて、初任給や初任給に関連する用語を具体的に解説していきます。また、条件別の平均初任給についても紹介していますので、自分の志望している企業の初任給が平均よりも高いのかなども確認してみましょう。

さらにリアルな意見を知りたい人は、経験者のコメントもチェックしてみてください。

そもそも初任給とはどんなもの？ まずは基礎知識を知ろう！

初任給とは、初めて就職した際にもらえる給与のことです。初任給には諸手当が含まれているため、同じ会社でも人によって金額が異なる場合もあります。初任給に含まれる諸手当とは、たとえば下記のようなものです。

毎月交通費を全額支給する通勤手当がついている会社なら、会社の近くから通っている人よりも遠くから通っている人のほうが高い初任給になります。また、初任給の締め日や初任給が支給されるタイミングは会社ごとに異なる点にも注意が必要です。

初任給の締め日とは、初任給の給与対象期間となる最終日のことを指します。たとえば、給与が「当月末日締め翌月25日払い」であれば、4月1日から4月30日までの給与が5月25日に支払われるということです。

当月末日締め翌月25日払い以外では、当月20日締め翌月10日払いや当月末締め翌月末日払いなど、さまざまなケースがあります。

初任給と混同しやすい用語を解説！ 基本給・手取りとの違いとは？

初任給と間違えやすい言葉として、「基本給」や「手取り」があります。どちらの言葉も、一度は聞いたことがあるのではないでしょうか。

それぞれ似ているようでまったく違った意味合いを持っているので、まずは正しい言葉の意味を知っていきましょう。それぞれの言葉の意味を知っておけば、より正確に初任給の概要を理解できるはずです。

基本給と初任給の違い

基本給と初任給の違いは、主に下記の2点です。

まず、基本給は一定のあいだ固定で支払われ続ける給与のことで、諸手当は含まれません。

また、基本給は最初に支払われる給与に限ったものではなく、給与を支払われる限り必ず存在するものです。一方の初任給は、前述した通り諸手当が含まれており、初めての給与に対してのみ使われる言葉になります。

手取りと初任給の違い

手取りと初任給の違いは、「控除額が差し引かれているかどうか」と「初めての給与に限ったものであるかどうか」です。手取りは初任給から控除額が差し引かれた給与額のことを指します。一般的に控除の対象となるのは、社会保険に含まれる下記のような項目です。

上記のほかにも、会社の寮に住んでいる場合は社員寮費が差し引かれたり、給与の一部を会社で貯蓄する「社内預金」を利用している場合には、預金額が差し引かれたりします。つまり、初任給は給与の満額であり、そのまま手元に入る額ではなく、諸々の控除額が差し引かれた手取りが、実際に手元に入る金額になるということです。

また、初任給は社会人になってから初めてもらえる給与であるのに対し、手取りは初任給に限らず、手元に入ってくる給与すべてに対して適用されます。手取りと初任給も、このように違った部分と重なった部分があるのです。

意外と少なかった？ 社会人の先輩が初任給をもらったときのリアルな感想を知ろう！

初任給には手当がつくと紹介しましたが、「手当がつくなら結局初任給はいくらになるんだろう」と思っている人もいるのではないでしょうか。実際の初任給は入社月の働き方や会社の制度によって変わる部分があるため、正確な初任給を予想することは難しいかもしれません。

そこで、実際に社会人の先輩が初任給をもらったときにどんな感想をいだいたのかを聞いてみました。社会人の先輩が初任給をもらったとき、「意外と少なかったのか」「思ったより多くもらえたのか」などを知ることで、自分の初任給を少しリアルに想像できるようになるかもしれません。

ひとつの判断材料として、参考にしてみてください。

初任給の平均はどのくらい？ 志望企業の初任給と比較してみよう

続いて、初任給の平均を紹介していきます。初任給の平均といっても、学歴や企業規模の大きさ、都道府県、業界によって変わっていくため、それぞれのケースにおいての初任給を見ていきましょう。記事では、厚生労働省が公表しているデータをもとに解説していきます。

自分の状況に近いデータを参考にすれば、これから選考する企業やすでに内定をもらっている企業の初任給が高いのか低いのかをある程度判断できるかもしれません。自分が新卒として入社する企業の初任給の程度が気になる人は、参考にしてみてください。

学歴別の平均初任給

まずは、学歴別の平均初任給を見ていきます。学歴の区分は、高校卒、専門学校卒、高専・短大卒、大学卒、大学院卒の5つです。

上記が令和元年時点での学歴別の平均初任給ですが、すべての学歴において前年より増額傾向にあります。なかでももっとも増額傾向にあったのは高専・短大卒の初任給で、前年比6.1％増でした。

このまま増額傾向が続き、どんどん初任給が上がっていく可能性もあります。また、専門学校卒と高専・短大卒の初任給はほとんど同じで、5つの学歴区分の中でもっとも平均初任給が高いのは大学院卒でした。

自分の学歴の平均値と志望企業の初任給を比較してみて、平均より高いのか低いのか、一度確認してみましょう。

企業規模別の平均初任給

続いて、企業規模別の平均初任給を学歴ごとに紹介していきます。ここで紹介する平均初任給は、大企業、中企業、小企業の3つの区分です。大企業は常に使用されている労働者が1,000人以上の企業を、中企業は100～999人の企業を、小企業は10～99人の企業を指しています。

企業規模が大きくなればなるほど平均初任給が高くなる傾向はありますが、高校卒はその限りではなく、小企業の平均初任給がもっとも高い結果となりました。さらに、企業規模ごとの平均初任給の差もそれほど大きくなく、もっとも差がひらいている大学院卒でも、小企業と大企業の平均初任給の差は12,700円でした。

このことから、少しでも平均初任給を上げたい高校卒以外の人は大企業を志望したほうが良いと言えますが、そこまで大きな差でないのなら気にしないという人は、企業規模は気にせず就活をおこなっても良いかもしれません。

都道府県別の平均初任給

次に、都道府県別の平均初任給を見ていきましょう。今回は高校卒、大学卒で分け、それぞれ平均初任給が高い順に上位10都道府県分の平均初任給を紹介します。まずは高校卒の都道府県別平均初任給からです。

高校卒で最も初任給が高い都道府県は東京で、次いで大阪が2位でした。関東と関西の都道府県が多くランクインしており、1位と10位の賃金差は8,200円です。

次に、大学卒の都道府県別平均初任給を紹介します。

大学卒の都道府県別平均初任給は、高校卒と同様に東京都がもっとも高い結果となりました。一方で、大学卒は上位4都道府県がすべて関東であるため、初任給が比較的高い企業を志望したい場合は、関東圏の企業を志望することが良さそうだと言えるでしょう。

また、1位と10位の賃金差は14,000円と高校卒の約2倍の差がついているため、高校卒の就活より大学卒の就活のほうが、初任給の高さを重視する場合にどの都道府県の企業を志望するかがより重要になってきそうです。

業界別の平均初任給

最後に、業界別の平均初任給を紹介します。ここでも、高校卒と大学卒ごとに業界別の平均初任給を高い順に見ていきましょう。まずは、高校卒の業界別平均初任給です。

高校卒でもっとも平均初任給が高い業界は建設業であり、金融業、保険業との賃金差は約2万円でした。続いて、大学卒の業界別平均初任給を紹介します。

大学卒の業界別平均初任給は、高校卒のものとはまったく違った順位になりました。学術研究、専門・技術サービス業がもっとも高く、宿泊業、飲食サービス業と比較すると3万円近くの差になります。

また、大学卒で平均初任給がもっとも高い業界が学術研究、専門・技術サービス業であるため、高校卒より大学卒のほうが、専門的な知識やスキルが高く評価される傾向があることもわかりました。

さらに、都道府県別の平均初任給に続き、業界別の平均初任給においても高校卒より大学卒のほうが選ぶ業界によって金額差が大きく開きます。初任給の高さを重視するのであれば、大学卒の就活での業界選びは比較的重要と言えるかもしれません。

初任給の詳細がわからない場合はどうした？ 内定者の調査方法を紹介

初任給にはさまざまな要素が含まれていることを紹介してきましたが、求人サイトに掲載されている初任給が諸手当などを含んだものだとは限りません。諸手当を除いた基本給を初任給として掲載しているケースや、昨年度の実績を掲載しているケースなどがあるのです。

諸手当を除いた基本給を初任給として掲載しているケースなら、諸手当が含まれた実際の初任給は掲載されている金額よりも高くなりますし、昨年度の実績を掲載しているケースなら、直近の業績次第で今年度の初任給が下がっている可能性もあります。

より現実的な初任給を知りたい場合は、内定者の意見を参考にしてみることがおすすめです。ここでは、内定者が入社前にどのようにして具体的な初任給を知ったのかを紹介していきます。ぜひ参考にしてみてください。

初任給の高さで企業を選ぶのは良くない？ 先輩の声を聞いてみよう

就活生によって企業の志望度を決める基準は異なりますが、初任給の高さも判断基準のひとつにしている人は多いのではないでしょうか。しかし、「初任給の高さより自分に合う社風の企業に入社したほうが良い」という話や、「初任給の高さより積みたいスキルが積める企業にしたほうが良い」といった話を聞くこともあるでしょう。

ここでは、実際に初任給の高さで入社を決めた社会人たちに対して、入社後に後悔したことがあるかとその理由を聞いてみました。参考にしつつ、自分にとって初任給の高さで企業を選ぶことが向いていそうかどうかを考えてみましょう。

初任給の高さに注目して入社先を選んだ結果ぶっちゃけどうだった？

初任給の高さを気にせず企業を選んだ社会人は後悔しなかった？

初任給の高さを重視する人がいる一方で、社風や企業のネームバリューなどの給与以外の要素を重視している人もいるでしょう。しかし、理想の社風がある企業やネームバリューのある企業の初任給が想像していたよりも低かった場合、給与面を無視して入社してしまっても後悔しないのか、悩んでいる人もいるのではないでしょうか。

ここでは、初任給を気にせず社会人の先輩に、入社後に後悔したことがあるかを聞いてみました。またその理由も聞いていますので、悩んでいる人はリアルな意見を参考にしてみてください。

「初任給の高さ」以外を重視して入社を決めて後悔した経験はある？

初任給12カ月分＝年収ではない！ 給与を気にするなら見るべき5つの項目

初任給の定義と同様に誤解されがちなのが、年収です。実は、初任給の12カ月分がそのまま年収になるわけではないケースも多くあります。

年収は、初任給よりも多くの項目が関わり、加算されていきます。つまり、初任給が低いと感じる場合でも、年収ベースで見ると初任給が高い企業よりも金額が高くなっている場合があるのです。

初任給の高さを重視する理由が、そのまま年収の高さにつながるからというものである場合は、一度下記の項目を確認したうえで判断したほうが良いかもしれません。それでは、年収に関わってくる代表的な5つの項目を紹介していきます。

①昇給制度の仕組み

1つ目は、昇給制度の仕組みです。そもそも昇給制度とは、実績などに応じて基本給を上げていく仕組みで、会社によって評価体制や仕組みが異なります。

たとえば、「3カ月連続で目標を120％以上達成し続けた場合に月1万円昇給する」「年間で決めた目標の達成度合いで昇給するかどうかを決める」などという会社もあれば、「勤続年数3年を超えた場合に月1万円昇給する」という会社もあるのです。一般的には年に1～2回程度の査定時期が定められており、その査定時期に今までの実績を加味して昇給するかしないかを決めていきます。

ただし、場合によっては昇給制度自体を導入していなかったり、不定期で査定をおこなう企業もあるため、そもそも昇給制度があるのかや、昇給制度があるならどのような仕組みなのかを確認しておいたほうが良いのです。昇給制度の有無や仕組みを確認したい場合は、募集要項の給与に関する項目を確認してください。

②ボーナスの有無

2つ目は、ボーナス（賞与）の有無です。ボーナスとは、業績などによって支払われることのある賃金のことを言います。支給のタイミングは、年に2回など定期的に支給される場合や、業績が良かったときにのみ支給される場合などさまざまです。

また、ボーナスはどの企業でもあると思われがちですが、本来法的に支給する義務はなく、実際にボーナスを支給しない企業も多く存在します。そのため、そもそもボーナスが支給される企業なのかや、支給されるとしたらどのタイミングで支給されるのかを確認しておくことが重要です。

さらに、ボーナスは1回に支給される額も企業によって大きく違います。1回で100万円支払われる企業もあれば、10万円程度の企業もあるのです。そのため、1回に支給される額がどの程度であるかも確認しておいたほうが良いでしょう。

ボーナスの有無や支給タイミングなどについても、募集要項に記載されていることが多いので、確認しておきましょう。

③諸手当の有無

3つ目は、諸手当の有無です。諸手当とは、前述したような時間外手当や出張手当、インセンティブ手当などのことを指します。

初任給でもこれらの諸手当は発生する可能性がありますが、入社月から残業や出張が発生したり、営業であれば契約がついてインセンティブが発生したりすることは、かなり珍しいでしょう。というのも、入社月は会社のことや会社のサービスのことなどを研修で学ぶ期間として使用する企業が多いためです。

そのため、時間外手当や出張手当、インセンティブ手当は初任給よりあとに発生する給与に加算されることがあると考えたほうが現実的だと言えます。つまり、初任給以降の給与のほうが諸手当がついて上がる可能性が高いため、諸手当の多さに応じて年収も高くなっていくと言えるのです。

この諸手当についても募集要項に記載されていることが多いため、チェックしてみましょう。

④インセンティブの有無

4つ目は、インセンティブの有無です。ここまで何度か出てきたインセンティブですが、そもそもインセンティブとは、基本給とは別で発生する成果報酬のことを言います。

たとえば、営業職であれば成約がつくごとに売上の10％をインセンティブとして計上したり、月間目標売上を超えた分の20％をインセンティブとして計上したりするのです。また、企業や職種によってインセンティブ手当が発生する基準や報酬割合は異なります。

インセンティブ制度も昇給制度やボーナスなどと同様に、そもそも導入されていない企業があるため、インセンティブ手当がある企業で働きたい場合は必ず求人サイトの給与項目を確認しておきましょう。さらに、インセンティブ制度を導入している企業でも手当を支給する職種を限定しているケースも多いため、その点にも注意が必要です。

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⑤福利厚生の有無

5つ目は、福利厚生の有無です。福利厚生には、法律で義務化されており、社会保険関連が該当する「法定福利厚生」と、法律で義務化されておらず、会社が従業員のために設けている「法定外福利厚生」があります。ここで言う福利厚生の有無とは、法定外福利厚生の有無のことです。

法定外福利厚生の内容は、毎月支給される通勤手当や住宅手当から、条件を満たした時期に支給される勤続手当や結婚祝い金まで多岐にわたります。これらの手当が支給されればされるほど、年収は上がっていくのです。

法定外福利厚生を支給している企業かどうかも、応募時に確認できることがほとんどです。ただし、それぞれの項目で細かい条件が設定されている場合もあるため、福利厚生の有無だけでなく、適用される条件まで確認しておくことがおすすめです。

ここまで年収が上がる5つの要素を紹介してきましたが、実際に入社した社会人の意見も参考にしてみましょう。社会人が語る、「年収が高い企業に入社したいなら見るべき初任給以外の項目」を紹介していきます。

初任給以外に見るべき項目を教えて！

初任給をもらう前に準備しておくと良いことは？ 先輩の意見も紹介

続いて、初任給をもらう前に準備しておいたほうが良いことを3つ紹介していきます。初任給をもらう前に準備しておくべきことを事前に知っておけば、スムーズに初任給を受け取ったり、初任給を受け取ったあと不安なく使ったりすることができるはずです。

「初任給を受け取るために準備すべきことがわからない」という人や、「初任給をうまく使うことができるか不安」という人は、ぜひ見てみてください。

初任給が入る前の生活費をあらかじめ用意しておく

1つ目は、初任給が入る前の生活費を予め用意しておくことです。記事の前半で紹介したように、初任給が翌月の25日に支払われるケースも多くあります。

新社会人になってから一人暮らしを始める人も多いと思いますが、そもそも入社月に給与が振り込まれる企業は少ないため、給与が支払われるまでの約2カ月分の生活費を先んじて準備しておく必要があるのです。

アルバイトでお金を貯めておいたり、親族に支援してもらったりするなどし、何らかの手段で生活費を用意しておくと良いでしょう。何かあったときのために、3カ月分くらいの生活費を用意しておくと安心です。

給与振込用の口座を作る

2つ目は、給与振込用の口座を作ることです。最近ではPayPayなどの電子決済で一部給与が支払われる企業もあるようですが、基本的には銀行口座への給与振込となる場合が多いと言えます。

そのため、初任給が振り込まれる前に給与振込用の口座を作っておくことがおすすめなのです。また、すでに口座を持っている人でも、貯金用と給与振込用で口座を分けて管理したい場合は、新しい口座を作っておいたほうが良いでしょう。

まれに会社から給与振込時の銀行を指定される場合もあるため、事前に会社に聞いておくことがおすすめです。

初任給をどう使うか考えておく

3つ目は、初任給をどう使うか考えておくことです。特に新社会人になってから一人暮らしを始める場合は、「何にどの程度のお金を使えば生活していけるのか」という感覚をすぐにつかむことは難しいでしょう。

そこで、たとえば家賃や光熱費を支払ったあとにどの程度の初任給が残り、食費や交際費などにどの程度の金額を振り分けられるのかを事前に把握しておくと、ある程度不安なく生活していくことができるのです。普段の生活の中で金銭面の不安が残らないよう、予め計画しておきましょう。

また、初任給が入ったらお世話になった人にプレゼントを贈る人や、自分へのご褒美として欲しかったものを買う人もいると思います。この場合も、先に必要となる生活費を計算しておくことで、どの程度のものが買えそうかがわかるため、まずは計画を立てることがおすすめです。

ここまで、初任給をもらう前に準備すべきことを3つ紹介しましたが、経験者が「もっとこんなことを準備しておけば良かった」と思ったことや、内定者が「これから準備しよう」と思っていることも紹介していきます。初任給をもらう前に知っておくことで、新社会人になってから迷いなく行動していくことができるはずです。

初任給の使い道に関して考えていることはある？

初任給をもらう前に準備しておいたほうが良かったことは？

入社後も初任給から給与が上がらなかったら？ 先輩がとった対処法も紹介！

自分が望む初任給の高さをクリアしている企業に入社したとしても、そのあと必ずしもスムーズに昇給していけるとは限りません。前述した通り、企業によって昇給の基準は異なるため、それを満たさないとなかなか昇給できない場合もあります。

今回は、入社してから数年経っていたり、実績を出したりしていても初任給から給与が上がらなかった場合に取れる対処法を見ていきましょう。社会人の先輩が実際に取った対処法も紹介しているので、参考にしてみてください。

スキルを積んで役職やスペシャリスト職に就く

入社後に給与が上がらなかった場合、スキルを積んで役職やスペシャリスト職に就くよう行動していくことがおすすめです。スペシャリスト職とは、ある分野において突出した知識やスキルを持っている専門職のことをいいます。マネジメントにはあまり関与しないケースが多く、専門性の高さで会社から評価される存在です。

役職やスペシャリスト職に就けば、階級が上がるにつれて昇給する可能性があります。昇給するということは基本給が上がるということなので、結果的に給与全体を底上げすることができるのです。

ただし、そのためにはスキルを積む必要があります。役職をつけたいのであれば普段の実績にくわえてマネジメントスキルも必要になりますし、スペシャリスト職になりたいなら専門的な知識や技術力を高めていかなければなりません。

常に次に目指す階級において必要なスキルを確認し、経験を積んでいくことが重要です。

資格を取る

入社後に給与が上がらなかった場合、資格を取ることで給与を上げることができる可能性があります。これは、資格手当を導入している企業があるためです。

この資格手当は、業務のスキルアップのために資格を取得したり、資格保有者しかできない業務をおこなうために資格を取得したりした場合などに支給されます。また、合格時の祝い金として支給されるパターンや、月々の給与に資格手当が上乗せされ続けるパターンもあるのです。

さらに、資格の勉強にかかる費用を補助してくれる会社もあるため、最初から最後まで自分のお金は使わずに昇給できる可能性もあります。仕事をしながら資格を取るのは大変かもしれませんが、資格の難易度と取得後にもらえる手当との費用対効果を見ながら、納得できるものがあれば資格を取得してみるのがおすすめです。

インセンティブを獲得する

インセンティブ制度が導入されている企業で働いており、初任給から給与が上がらない場合は、インセンティブをできるだけ多く獲得できるよう行動することが、給与アップの近道かもしれません。インセンティブを獲得し続けるということは、毎月目標を上振れ達成し続けたり、営業職においては成約を取り続けたりする必要があるため、簡単ではないでしょう。

しかし、インセンティブを多く獲得することができるようになれば、成果を残し続けることができているといえるため、実績があるという点でそもそもの基本給を上げられる可能性も高くなります。インセンティブだけでなく、インセンティブを獲得し続けた結果の基本給アップも狙えば、大幅な給与アップも期待できるのではないでしょうか。

このように一石二鳥なやり方で給与アップを狙っていくのもおすすめです。

副業をする

入社後に給与が上がらなかった場合、副業をして総合的な給与を上げることもおすすめです。ここまで紹介した方法とは違い、単純に収入源を増やすという観点からの給与アップを目指します。

ただし、企業によっては副業をNGとしているところもあるため、事前に人事に確認しておいたほうが無難です。また、残業時間が多く、これ以上仕事を増やす余裕がない人にとっても現実的な方法ではないかもしれません。

そのためこの方法は、副業OKの会社に勤めていて、今の会社の仕事が終わったあとでも時間の余裕がある人や、休日の時間を使ってでも稼ぎたいといった人におすすめの方法と言えるでしょう。

転職・独立を考える

入社後に給与が上がらなかった場合、転職や独立を考えることもひとつの手段です。給与を上げるためにスキルを積んだり、実績を作ったりしても一向に昇給してもらえる気配がない場合や、先輩社員に昇給している人がほとんどおらず、昇給は現実的ではないと感じる場合もあるでしょう。

そのようなときは、転職をして給与を上げたり、独立をして個人事業主になり、納得のいく報酬がもらえる仕事のみを受けるようにしたりするほうが、現実的に給与を上げられる場合もあります。また、もし転職をするなら、次は昇給制度がよりしっかりしている企業や、直近の給与アップに関するモデルケースを公表している企業を選ぶのがおすすめです。

給与を上げるためのさまざまな方法を紹介してきましたが、「どの手段を取れば良いかわからない」と思う人もいるのではないでしょうか。そんな人へ向けて、ここからは社会人の経験談を紹介していきます。悩んでいる人は、ぜひ参考にしてみてください。

初任給がなかなか上がらなかったときの対処法を教えて！

初任給が同程度の企業から内定が出たら？ 比較ポイント7選と経験者の声

初任給の高さは入社する企業を決める基準のひとつですが、内定をもらえた企業がどちらも同じくらいの初任給だった場合、どのように決めれば良いのでしょうか。入社する企業の選び方は、初任給の高さ以外にもさまざまな方法があります。

ここでは大きく分けて7つの比較ポイントを紹介していきますので、それぞれのポイントで企業を比較してみてください。単純にポイントを満たしている企業を選ぶのも良いですし、初任給の高さ以外で自分が重視したいポイントを満たしている企業を選ぶのもおすすめです。

①行きたい業界やなりたい職種に近いほうを選ぶ

1つ目のポイントは、行きたい業界やなりたい職種に近い方を選ぶというものです。たとえば、業界は絞れているけれども近い職種を複数志望している場合や、反対に職種は絞れているけれど近い業界を複数志望している場合もあると思います。

業界が絞れていて職種が絞れていない場合は、それぞれの職種の業務内容をより具体的に知ることがおすすめです。具体的に知る方法としては、OB・OGにヒアリングしてみたり、志望している企業の面接や面談を利用して現場社員へ質問してみたりするのが良いでしょう。

また、職種は絞れているけれど業種が絞れていない場合は、それぞれの企業で扱っているサービスをより具体的に知り、どちらの企業のほうが魅力的なサービスを扱っていると思うかで決めることも有効です。この場合は、企業のホームページやプレスリリースを詳しく読んでみたり、面談を利用して現場社員へヒアリングしたりすると良いでしょう。

OB・OG訪問でどんなことを聞けば良いかわからない場合は、下記の記事を参考にしてください。105もの質問例を紹介しているので、自分が聞きたいことに近い質問を見つけて実際に聞いてみましょう。

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②自分の性格や志向に近い社風があるほうを選ぶ

2つ目は、自分の性格や志向に近い社風がある方を選ぶというものです。たとえば、チャレンジングな性格なら、風通しが良く多くの経験を積ませてくれそうな社風がある企業を選ぶのが良いでしょう。

人とコミュニケーションを取りながら何かをすることが好きなら、チームプレーや調和を大切にしている社風がある企業を選ぶのがおすすめです。このように、まず自分がどんな性格なのかやどんな志向を持っているのかをいま一度振り返り、それをもとに「どんな社風が合っていそうか」を自問してみましょう。

そのあとに、改めて企業のホームページを見たり、面接や面談で会社を訪れたりして、感じた雰囲気と自分が合いそうかどうかを考えてみてください。直感も含め、きっと自分に合う企業がわかってくるはずです。

企業選びの際、自分の志向を理解することはミスマッチを防ぐためにとても重要です。ぜひこの記事も参考にしながら自己分析を進めてみてください。

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③ネームバリューがあるほうを選ぶ

単純に企業のネームバリューがある方を選ぶのも一つの手です。ネームバリューのある企業を選ぶメリットとしては、下記のようなものがあります。

ただし、ネームバリューがある大きな企業だからこそ、仕事が細分化されていて想像していたような業務ができなかったり、自分の意見が採用されるまで長い時間がかかったりするというデメリットもあります。これは、効率重視の企業や、社歴が長い人の意見が採用されやすい風潮がある大企業が多い傾向にあるためです。

ネームバリューのある企業のデメリットも理解したうえでメリットのほうが大きいと判断した場合は、ネームバリューのある企業の方を選ぶと良いでしょう。

この記事では、「新卒カード」のメリットなどについて解説しています。新卒のタイミングを活かしてよりネームバリューのある企業に入るという選択肢も考えられるので、ぜひ読んでみてください。

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④希望の勤務地に近いほうを選ぶ

4つ目のポイントは、希望の勤務地に近い方を選ぶというものです。たとえば、「地元の力になる仕事がしたい」という希望があるなら、より地元に近い勤務地にするのが良いでしょう。

単純に家からできるだけ近いところを希望するのも良いですし、たとえば子育てをしながら働いている場合は、出社が必要な企業よりも在宅勤務ができる企業のほうが助かるかもしれません。はっきりとした希望の勤務地がない場合は、「どちらの勤務地のほうがストレスなくたどりつけそうか」や「どちらのほうがプライベートの時間が確保できそうか」といった観点から考えてみることもおすすめです。

勤務地によってストレスの大きさが変わる可能性もあるので、一度考えてみると良いでしょう。

⑤昇給の幅が大きいほうを選ぶ

昇給の幅が大きいほうの企業を選ぶのも良いでしょう。これは、今後の給与をできるだけ上げていきたい人に重視してもらいたいポイントです。

ただし、給与を上げていきたいなら1回ごとの昇給の幅だけではなく、昇給の頻度や条件も気にしたほうが良いでしょう。なぜなら、1回ごとの昇給の幅が大きくてもタイミングがあまりなかったり、難易度が高い条件が課されたりしている場合は、昇給するまで時間がかかってしまう可能性が高いからです。

それなら、1回ごとの昇給の幅は小さいけれども昇給のタイミングが多い企業や、ある程度昇給の条件が易しい企業に勤めたほうが、結果的には早い段階で高い給与を得られるかもしれません。このように、昇給に関する諸条件のバランスを見つつ、もっとも理想的な企業を選ぶのも良いでしょう。

⑥福利厚生が充実しているほうを選ぶ

6つ目のポイントは、福利厚生が充実している方を選ぶというものです。前述した通り、福利厚生には住宅手当や通勤手当などさまざまなものがあり、企業によって充実度も異なります。

充実度においては、たとえば住宅手当ひとつをとっても、5,000円のところもあれば3万円のところもあるのです。意外と充実度の差が大きい場合もあるため、手当の種類の多さと充実度をそれぞれ天秤にかけ、より納得のいく手当がある企業を選ぶと良いでしょう。

⑦面接で会った社員との相性が良いほうを選ぶ

面接で会った社員との相性が良いほうの企業を選ぶのもおすすめです。求人サイトや企業のホームページの印象が良く、その企業に入ればやりたい仕事ができたとしても、実際に会った現場社員と直感的に「合わない」と感じることもあります。

その現場社員が必ずしも直属の上司になるわけではありませんが、面接で会う現場社員は自分が志望している職種で活躍している社員である可能性が高いです。そのため、毎日職場で顔を合わせる可能性もあり、ストレスなく仕事をするうえで意外とその直感が重要になることもあります。

もしほかの要素であまり優劣がつかない場合には、こういった直感を大切にしてみるのもおすすめです。また、実際に内定者や社会人の先輩がどんな点を比較して入社企業を決めたのかを知っておくと、よりスムーズに比較検討を進められるかもしれません。

初任給が同じくらいの企業どうしの何を比較した？

この記事では、社風について詳しく解説しています。面接で会う社員から企業の社風をつかみとることができるため、この記事で社風の重要性を理解しながら、社風を企業選びの一つの材料にして検討していきましょう。

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「社風って一体何？」「社風を知るには何をすれば良いの？」と社風に関する疑問を抱いたことのある人も多いのではないでしょうか。この記事では、社風に関する疑問を一挙解決していきます。就活生や現役社会人の意見をもとに、社風を知る方法、社風で得をした・損をした話、社風に関する志望動機の作り方まで紹介していきます。

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初任給とは何かを正しく知ったうえで志望企業を検討していこう！

「初任給が高い企業に行きたい」と思っていても、実際にもらえる初任給が募集要項に掲載されているものより安かったり、高かったりする可能性があります。そのため、正確な初任給を知りたい場合は、手取りや基本給などの用語の意味を正確に理解したり、手当や昇給制度、ボーナスなどについて記載のある箇所もしっかり確認したりするようにしましょう。

また、入社企業を選ぶうえで必ずしも初任給を重視しなければならないわけではありません。やりがいや社風を重視したことでモチベーションが上がり、成果を出すことでとんとん拍子で給料が上がるというケースも考えられます。記事で紹介した社会人の先輩の経験談も参考にしながら、自分の納得のいく企業を選んでくださいね。